ＰＥＲの使い方 具体的な数値

　具体的にどのくらいの数値なら割安と言えるのかというのは、将来的な収益力も影響してくるので一概には言えません。ただ、１４〜２０倍くらいが適正値ということであれば、１４倍台以下の数値であれば現時点では割安と言っていいでしょう。もちろん、将来的に割高になっては意味が無いので、成長性があることが前提ですが。

　因みに、２００７年４月１２日付の日経新聞に出ていたＰＥＲは以下の通りです。

　　　　　　　　　　　前期実績　　　　　　　　　来期予想

　東証２２５種　　　　２２・４０　　　　　　　　２０・５６
　東証１部全銘柄　　　２２・５９　　　　　　　　２２・７５
　東証２部全銘柄　　　２３・３７　　　　　　　　１９・２５
　ジャスダック　　　　４３・５１　　　　　　　　２４・６９

　ジャスダックを見てもらえれば、成長性によってＰＥＲが変わることの意味が理解できるでしょう。

　バブルの頃には、ＰＥＲが平均６０倍にも達していたという話です。今後ここまで買われることは考えにくいですが、同じように過熱感が出た時には、さっさと売り払って現金化しておいた方がいいでしょうね。現時点では、ジャスダック等新興市場には人気が無く、東証１部の大型株に人気があります。東証１部の来期予想が前期実績より高いのも、新興市場の人気薄が影響しているのかもしれません。以上、参考までに。

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ＰＥＲの使い方 同業他社との比較は有効か

　ＰＥＲを見る際に、同業他社との比較が有効といった指摘があります。例えば、自動車株であれば自動車株同士でＰＥＲを比較し、他社より割安であれば買うというものです。こういった相対的な割安度を見る場合に気を付けなければならないのは、比較する両社が全く同じ経営をしているわけではないということです。確かに、同じ物やサービスを提供して同じ経営戦略を採っているなら、ＰＥＲの比較は意味を持ってきます。別の会社に比べてＰＥＲが低いから買うというのも納得できます。しかし、全く同じ経営ということがあり得ない以上、同業他社とのＰＥＲの比較が意味を持つことはあまりないのではないかと思います。

　先程の自動車株の例で考えてみましょう。ＰＥＲの高い会社は実は経営戦略がしっかりしていて、今後の成長性も高い。一方のＰＥＲの低い会社は、生産拠点が国内に集中しているため為替の影響を受けやすく、販売も特定の地域への依存度が高いためその地域の経済環境の影響を受けやすい。そのため、今後の成長鈍化が予測されるといった事情があったとしましょう。この場合、どちらの会社に投資すべきでしょうか。

　このように同業他社との単純なＰＥＲの比較は、現在の人気の有無を推察することはできますが、必ずしも将来性まで推察することはできません。アナリストの方などが、「この銘柄は同業他社に比べてＰＥＲが低いから割安であり、従って上値の余地がある。」と言った場合でも、鵜呑みにしない方がいいでしょう。実は、そこが株価の天井である場合も多いのです。個人的には、ＰＥＲは同業他社との比較ではなく、市場全体を見据えた絶対的な割安度で成長性・将来性も考えて見るのが良いと思っています。

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低ＰＥＲは買いか ３ 転換社債に注意

　増資とよく似た資金調達手段が転換社債です。こちらは株式が増える増資と異なり、社債の形で発行されます。しかし、あらかじめ決められていた転換価額によって、新株を発行してもらうことができ（新株発行予約権）、この新株発行予約権を行使すれば社債から株式に転換ということになります。

　転換に際しては複雑な制度設計により、新株発行予約権の行使条件が定められます。転換価額より株価が高くなれば、転換して発行してもらった株式を市場で売却。株価が低くなれば、社債としてそのまま償還を受けるという資金拠出者にとっては非常に旨味のある制度です。

　増資と異なり厄介なのは、転換されるまでは株式数が増えないため、１株利益の希薄化が表面上は分からないことです。転換社債については潜在的株式として扱い、１株利益がどれくらい希薄化するかを知っておくことが必要でしょう。

　赤字を出すなど業績不振のため転換社債で巨額の資金調達を行った企業の株は、１株利益の希薄化が懸念され思わぬところで株価が下落することがあります。四季報に「転社」と記載されているので、きちんと発行の有無、金額、転換価額、希薄化の程度（金額を転換価額で割れば、新たに発行される株式数が分かります）はチェックしておきましょう。

　転換社債でも厄介なのは、価格修正条項の付いたものです。これは株価の上下動にあわせて転換価額も上下するものです。株価が上がれば転換価額も上がり発行される株式数が減って、希薄化懸念は薄らぎます。しかし、株価が下がれば転換価額も下がり発行される株式数が増えて、希薄化懸念が増大します。

　元々、経営難で資金調達のアテがないため、このように資金拠出者にとても有利な条件で融資を受けなければならない企業ですから、株価が上昇するなんてことはなかなか起こりません。大赤字を出して、価額修正条項付転換社債で資金調達して急場を凌いだと思われる企業は、避けておいた方が無難です。

　低ＰＥＲの企業には、この転換社債を発行しているケースが多々あります。１株利益の希薄化の程度、転換社債の制度設計の内容、特に発行時期に大赤字を出してないかは、よく注意しておきましょう。

　もちろん、こういった企業であっても、将来業績の回復が見込めるのであれば、１株利益の希薄化も問題ありません。希薄化した分は、業績の回復によって補えるからです。ただ、資金を入れるタイミングを誤ると、業績回復予想が外れて痛い目を見ることもあります。タイミングは株価チャート過去２年分くらいは見て、高値掴みにならないよう慎重に慎重を期しましょう。

　増資と転換社債により転換され増加した株式が市場に出回ると、売り手と買い手の需給バランスが悪化して、これまた株価を下げる要因となります。このことも頭に入れておきたい事柄です。

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低ＰＥＲは買いか ２ 増資に注意

　１株利益が減少するために、低ＰＥＲであったものが、より高いＰＥＲとなる可能性があるケースが他にもあります。それは利益が増えないのに株式数が増える場合です。典型的なものが増資でしょう。

　これは会社が資金調達のために新たに株式を発行する場合です。株式数だけが増えるので、当然１株利益は希薄化します。このため大抵の場合は株価が下がります。出資引受先の企業が好感されたり、増資により明確に将来的な利益上昇が見込める場合には、株価が上昇することもあります。しかし、増資が必要なのは手許に必要な資金が無い場合であり、迂闊に飛びつくと痛い目に遭うこともあります。

　基本的に１株利益が希薄化し、従来の株主の地位の低下を招く増資を行おうとしている企業は避けた方が無難でしょう。増資を発表したために、１株利益の希薄化を織り込んでＰＥＲが低くなっていることもあるので、直近のニュースには、十分気を付けておきましょう。

　増資を行った後、それでもＰＥＲが割安と言えるものについては、通常の銘柄と同じに扱ってよいでしょう。

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低ＰＥＲは買いか １ 将来の利益に注意

　１４倍から２０倍が適正とされる株価収益率（ＰＥＲ）ですが、銘柄検索などで探してみると１０倍を下回るような銘柄もあります。このような銘柄を割安であるとして、飛びついてもいいでしょうか。確かに、一見して大変な割安銘柄ということはできます。しかし、ここまで低いＰＥＲの銘柄となると、ちょっと気を付けた方がいいです。なぜでしょうか。

　答えは、それが見せかけの数字に過ぎないことがあるからです。ＰＥＲの算出式を思い出してみましょう。ＰＥＲ＝株価÷１株利益でした。株価は変わらずとも、１株利益が減ることがあるのです。

　最初に思い起こさなければならないのが、将来の利益です。将来において減益になると、当然１株利益も下がります。従って、現在のＰＥＲが割安な水準を示していても、将来的には割高になることがあるのです。市況に左右されやすい銘柄には、こういう現象がよく見られます。

　成長株を探そうのカテゴリーで検討したことを思い出してみましょう。過去５年の売上高、営業利益、純利益が順調に伸びているかどうかをチェックしました。これは将来的に減益が起きる可能性を過去の業績から知っておくためです。長期で保有し続ける場合には、気を付けた方がいいでしょう。

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