ＰＢＲの使い方 ４

　最近の成長株の代表といえばインターネット関連株です。その中で、まず思い浮かぶのがヤフーでしょう。そのヤフーの株主資本の増加を同社のホームページで確認してみると、以下のようになっています。１株株主資本が減少しているのは、過去に何回も株式分割を行い株式数が増大しているためです。

　年度　　　　株主資本（単位：100万円）　１株株主資本（単位：円）
　２００１　　２０２２７　　　　　　　　　１７２１０３・９３
　２００２　　３０４８２　　　　　　　　　　６４５８０・９８
　２００３　　５９８０６　　　　　　　　　　３１６４３・２３
　２００４　　９６０５９　　　　　　　　　　１２７０２・１４
　２００５　１４２４５５　　　　　　　　　　　４７０７・６０

　データを見ると、ヤフーは年間５０％以上の勢いで株主資本が増加しています。仮に２００１年の時点で、株価がＰＢＲ１０倍であったとしても、５年後の２００６年にはその株価でもＰＢＲ１倍以下となる勢いであることが分かります。

　因みに、年率５０％で資本の蓄積が進むと仮定すれば、ＰＢＲ１０倍の株価でも６年後にはＰＢＲ１倍以下となります。将来性を見抜くことができるなら、例えＰＢＲが１０倍以上であっても買うことができるということが分かります。

　実際には、ヤフーは２００１年３月の時点で１株純利益が５００４８・２６円で株価収益率（ＰＥＲ）が１２７・８８倍ですから、２つを掛け合わせて求められる株価は６４００１７１円。これを当時の１株株主資本１７２１０３・９３円で割ると、ＰＢＲは３７・１９倍です。これは年率５０％で資本の蓄積が進むと仮定した場合に、９年でＰＢＲ１倍を切る値です。この数字でもチャートを見ると、その時より現在の株価は高いです。

　このことからＰＥＲやＰＢＲを見る上で、企業の成長性・将来性によって数字の持つ意味が異なってくることが分かるでしょう。ＰＢＲが２倍以上だから割高で、ＰＢＲが１倍以下だから割安であるといった即断はできないのです。

　但し、将来の資本蓄積はあくまで仮定の話であって、当然前提が崩れることもあります。ＰＢＲが１倍を超える企業については、不確定要素の多い将来をプレミアムとして加えて買っていることには注意が必要でしょう。

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ＰＢＲの使い方 ３

　具体的なＰＢＲの値は、どのくらいを目安にすればいいでしょうか。資本蓄積の進み具合や、将来的な収益力によっても変わってくると思いますが、２００７年４月１８日付の日経新聞のデータでは、前期基準ＰＢＲは以下のような数値になっています。全て連結ベース（子会社等含めた全体）のデータです。

　２２５種　　　　　　２・１４倍
　東証１部全銘柄　　　１・９８倍
　東証２部全銘柄　　　１・１９倍
　ジャスダック　　　　１・７８倍

　東証２部とジャスダックの数値が低くなっているのは、赤字続きであるなど投資家の信頼を損なう企業が多く入っているからです。新興市場には将来性のある企業も多いですが、その反面、上場基準の緩さからいい加減な企業も多く含まれています。そのこともあってか現在は人気が無く、割安になっている銘柄もあります。買いのチャンスとも言えますが、銘柄選択には東証１部上場の銘柄以上に注意が必要でしょう。

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ＰＢＲの使い方 ２

　収益力によってＰＢＲの増減が起こる以上、単にＰＢＲが客観的解散価値の１倍を下回るというだけで買うわけにはいきません。将来的に収益性が確保され、資本の蓄積が進むであろう企業でなければ、資本が流出しＰＢＲもその株価では将来的に割高な値になってしまうことも考えられます。逆に、ＰＢＲが１倍を超えて客観的な価値を上回る企業であっても、将来的に収益性が確保され資本の蓄積が進むと思われる企業であれば、その株価でも割安と言えるでしょう。

　資本の蓄積の度合いは、ホームーページで有価証券報告書を開示していれば、過去５年分の株主資本が分かります。順調に増加しているかどうか、その伸び具合も確認しておくと良いでしょう。その伸び率が今後続くと仮定した場合、そのペースで資本の蓄積が進むと、現在の株価が客観的価値である株主資本の数値に至るのは何年後でしょうか。ＰＢＲが何倍にもなっている銘柄は、現在の収益力や成長性から過剰に高い評価を得ている可能性もあります。一旦、収益力や成長性に陰りが見えると、一気に株価が下がってくる可能性もあります。この場合、下値の不安が大きいので注意が必要です。

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ＰＢＲの使い方 １

　株主資本は会社の所有者である株主に帰属する資産ですから、現在、会社が解散した場合に受け取れる資産価値を表しているということになります。厳密に言えば、保有資産の評価基準の違い等によって、実際に解散した場合の価値は異なることがあります。しかし、株主資本（純資産）は、一応、会社の客観的価値を示していると言っていいでしょう。従って、株価純資産倍数（ＰＢＲ）が１倍を切る銘柄は、株式の客観的価値より安く「現時点においては」割安であると言うことができます。

　問題は株主資本の将来的な増減です。会社財産を利用して利益をあげることができるのであれば、その利益の中から株主資本への積み増しも行われ、株主資本が増加します。ところが逆に赤字を出したりすると、蓄積していた資本が流出することになり、結果、株主資本が減少してしまうのです。株価収益率（ＰＥＲ）で述べたことと同じく、将来的な収益力によって株主資本も増減し、結果ＰＢＲも増減するということです。

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株価純資産倍数（ＰＢＲ）とは何か

　株価純資産倍数とは、株価を１株当たりの株主資本（ＢＰＳ）で割った数値です。その株式が株主資本の何倍で買われているかを示します。

　株価純資産倍数（ＰＢＲ）　＝　株価　÷　１株株主資本（ＢＰＳ）

　会社の財産は、株主資本と負債から構成されています。この会社財産を使って企業活動を行い、利益をあげていくというわけです。株主資本は会社財産のうち、株主に帰属する返済の必要の無い資産です。つまり、株主資本は純粋な会社の資産ということになります。株価純資産倍数という呼び方がされている意味がお分かり頂けると思います。

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